今週のドル円は底堅い動きを見せた。週明けは、日本株高を見越した買いが先行。海外時間に入ると米長期金利の上昇を手掛かりにドルの上値を試す展開となった。ダウ平均の上昇もドル買いを後押し。翌3日の朝方には、一時120.27円まで上げ幅を広げた。ただ、本田内閣官房参与の見方として「更に円安ドル高が進むことには懐疑的」であることが伝わると、ドルは一転して下落基調に。NY時間に入ってからは、ダウ平均の下落につれて一時119.38円まで売り込まれた。その後しばらくは方向感のない動きとなったものの、5日には日経平均先物の大幅な上昇につれて120.40円までドルは買い上げられている。週末のアジア市場では120.00円を挟んだもみ合いが続いている。
今週、ドル円は119円台半ばで底堅く推移し、120円台になると売り急ぐ傾向が見られた。市場参加者の間には「120円台に対するある種の達成感といったもの」があるようだ。
そうした中で、ウォールストリートジャーナルに掲載された本田内閣官房参与のインタビューが注目を集めた。本田氏は、国内経済が「オーバーヒート」しないよう日本銀行は追加金融緩和を当面控えるべきであるとの見方を示した。また、為替相場に関しても、1ドル120円前後から更に円安ドル高が進むことには懐疑的で、購買力平価で円相場の適正水準を考えた場合、足元の水準が許容範囲の下限当たりではないかとの見方を示している。本田氏は、安倍総理の経済ブレーンとして知られているため、この発言は市場で注目を集めた。
ただ、市場の一部からは「大手マクロファンドのドル買いが引かない」との声も聞かれる。このところの彼らの反応は、昨年とは逆で、素直に日経平均とドル円の買いというオペレーションに走っている。
来週のドル円は引き続き底堅い動きとなりそうだ。日経平均株価は、堅調な地合いを保っており、株高が引き続きドル円相場を支えそうだ。ECBによる量的緩和を背景に対ユーロでドル買い圧力が高まっていることも追い風となっている。上値では、120円台でしっかりと値固めができれば1月2日の高値120.74円がとりあえずの目処として意識されよう。また、12月23日の高値120.82円がレジスタンスレベルとなっている。12月8日の高値121.86円もポイントとなってくるだろう。下値では、一目均衡表転換線の119.51円がとりあえずの目処となっているほか、2月27日の安値119.11円がサポートレベルとして意識されている。一目均衡表雲上限の118.70円や一目均衡表基準線の118.68円も下値のポイントだ。